Bitcoin 価格

ビットコインとは？

2008年に登場したビットコイン（BTC）は、最も長い歴史を持つデジタル資産です。その誕生以来、時価総額世界一の座に君臨し続けています。世界初の暗号資産として、ビットコインが広く人気を博したことで、以降「アルトコイン」と呼ばれる様々な暗号資産が生み出されるきっかけともなりました。 

公式ホワイトペーパーにも記載のある通り、ビットコインを現在の地位へと押し上げたのは「ピアツーピア（P2P）の電子マネーシステム」というシンプルでありながらも革新的な特性です。端的に表すとしたら、ビットコインとは二者間（人間とは限らない）の決済を瞬時に可能にするソフトウェアベースの通貨といえます。例えば、Uberの車両や自動運転タクシーが独自のビットコインウォレットを持つことができたり、IoT（モノのインターネット）の発展に寄与したりと、様々な分野に可能性をもたらしています。 

さらに、このピアツーピア技術ではネットワーク上にデータが分散されているため、銀行などの中央集権的な機関の仲介が不要になります。ビットコインは法定通貨とは異なり、ブロックチェーンと呼ばれる分散型の公開台帳システムを使って作成、取引、保管、配布が行われるのが特徴です。

ビットコインの生みの親

ビットコインが最初に言及されたのは、2008年にインターネット上に公開されたホワイトペーパーです。2009年1月には、これをもとにビットコインのソフトウェアが公開されました。このホワイトペーパーを発表した「ビットコインの生みの親」は、サトシ・ナカモトという人物です。サトシ・ナカモトについては様々な憶測が飛び交っていますが、その正体は現在も謎のままです。専門家の間では、サトシは約100万ビットコインを所有しており、これは2022年5月10日現在の価値で約310億ドル相当（ビットコイン流通量の約5％）にあたると言われています。

このように国籍・年齢・性別など一切の素性を明かさず、現在も「謎の人物」としての立場を守り続けている背景には、政府やメディア、金融機関などからの彼（個人なのかグループなのか、そもそも実在する人物なのかも不明ですが）のプライバシーを守るという意味合いが強いと考えられています。これは、ビットコインのコンセプトが、銀行や法定通貨システムなどを基盤に発展してきた、従来の金融世界の根幹を脅かしかねない大発明であったためです。また、特定の人物が暗号資産で310億ドルもの財産を所有していることは、金融業界にとって計り知れないリスクとなります。しかし、サトシ・ナカモトの正体をめぐる謎は一種の都市伝説として、現在も人々の興味関心を惹きつけてやみません。その正体を明らかにしようとする動きは今後も続いていくでしょう。

ビットコインの活用

当初、サトシはビットコインをデジタルかつ分散型の性質を持つ取引通貨として発表しました。世界初のビットコイン取引は2009年1月、ビットコインのソフトウェアをリリース日にダウンロードし、のちに「ビットコインのパイオニア」とも呼ばれる開発者ハル・フィニーに、サトシが10BTCを送ったことに始まります。ビットコインを通貨として利用する動きは、2009年から2013年にかけて順調に増加しました。2010年、プログラマーのラズロ・ハニエツがパパ・ジョンズのピザ2枚を1万BTCで購入したのが、ビットコイン初の商用取引となりました（今の価格を考えると唖然としますね）。ビットコインを決済方法として活用する決済処理サービスBitPayには、2012年末までに1,000の加盟店が登録し、ビットコイン決済サービスを導入しています。

しかし、こうした「表」の世界での発展の裏側で、ビットコインはその匿名性により、ダークウェブ取引の決済媒体としても普及しました。2013年、FBI（米連邦捜査局）は闇サイト「Silk Road」を摘発し、その捜査において2万6千BTCを、Silk Roadの創設者で元運営者のロス・ウルブリヒトからさらに14万4千BTCを押収しました（ウルブリヒトは現在、アリゾナ州ツーソンの米国連邦刑務所に収監されています）。この年は、ビットコイン史上、最も激動の1年だったと言えるでしょう。同年には2度のバブルを経験し、その後、数年にわたる価格の低迷を記録したのです。

しかし、否定的な報道やボラティリティにもかかわらず、ビットコインの人気は高まり続けました。価格バブルは投機家を魅了し、ビットコインは金と同様に「価値の貯蔵」や「投資資産」としてみなされるようになったのです。ビットコインは物理的に存在しませんが、供給に限りがあることや、分割や送金が可能であるなど様々な強みがあるため、実物資産や貨幣資産と同様の価値があります。

ビットコインのユーザーや投資家は、この通貨の将来性に対して常に明るい展望を抱き続けています。ビットコインは、銀行よりもはるかに低い取引手数料で国際送金と行うことができるほか、フィンテックやIoT（モノのインターネット）の分野でさらなる活用が見込まれています。このようにビットコインはバリアフリーの即時決済や、価値貯蔵または投資に幅広く利用されています。 

ビットコイン人気の秘密

ビットコインを法定通貨として認めている国は、まだ数えるほどしかありません。しかし、2022年3月10日現在のビットコイン価格は約3万1千ドルで、時価総額世界第1位の暗号資産です。通貨の価値を決めるのは「5つの要素」だと言われています。ここではそれぞれの要素について詳しく見ながら、なぜビットコインが価値を獲得し、その地位を確固たるものにできたのかを解き明かしましょう。

可分性

ビットコインには、法定通貨よりもはるかに高い可分性があります。1BTCは、小数点以下8桁まで分けることができます。その最小単位は考案者であるサトシ・ナカモトにちなんで「Satoshi」と呼ばれ、1Satoshiは、0.00000001BTC（1ビットコインの1億分の1）に相当します。このような可分性により、世界経済全体で、数千兆個に分割したビットコインの流通が可能になります。

希少性

ビットコインの生みの親、サトシ・ナカモトが発表したホワイトペーパーで、ビットコイントークンの総供給量は2100万個に制限されています。現在、約1900万トークンが流通しており、最後のトークンは2140年頃にマイニングされる予定です。ビットコインの価値は、この希少性によって今後も高騰することが予想されます。

送金のしやすさ

ビットコインは、法定通貨よりも送金しやすい通貨だといえます。取引手数料が低く、即時決済が可能なことに加え、ビットコインウォレットや取引所を利用した保管・取引の利便性も高いです。法定通貨の場合、ビットコインに比べて国際送金のコストが高く、決済所要時間も長くなります。 

有用性

ビットコインは、取引検証や記録保管にブロックチェーン技術を使用しています。ブロックチェーン技術は、暗号資産の分野にとどまらず、ビットコイン活用の幅を大きく広げるものです。フィンテックやIoTの発展に伴い、ビットコインの有用性は他の分野でも注目を集めています。

改ざんの危険性が低い

ブロックチェーン技術が持つ高い分散性により、ビットコインの違法な改ざんや複製はほぼ不可能です。改ざんが可能なのは、二重支出や51％攻撃といった非常に限定的な場合に限られ、どちらも発生する可能性は極めて低いといえます。 

このように総合的に見ると、ビットコインはデジタル通貨として成功するために必要な「5つの要素」をすべてバランスよく兼ね備えていることがわかります。

ビットコインの特長

様々な暗号資産の歴史と比較すると、ビットコイン独自のユニークな特徴が3つ挙げられます。

世界初の暗号資産

発表当初、ビットコインはこれまでの金融の常識を覆し、新たな価値を創造する、まさに革新的な発明でした。銀行や金融機関の中央集権的な支配を超えた「分散型暗号資産」という発想は、これまでに誰も見たことがなかったからです。その後2年の間で、ビットコインにヒントを得た様々な通貨が誕生しました。こうして暗号資産技術が発達するにつれて、徐々にビットコインの欠点もある程度認識されるようにはなりましたが、依然としてビットコインの影響力は大きく、分散型暗号資産という革新的なアイデアが間違いなく現在の暗号資産業界の躍進を促したと言えるでしょう。

市場支配力

世界の暗号資産市場の歴史を振り返ると、ビットコインのランキングは、常に他の暗号資産より頭ひとつ抜きん出ています。以降ビットコインに代わるべく、様々な代替暗号資産（アルトコイン）が生み出されてきましたが、ビットコインの時価総額は、今日に至るまで、常に第1位を記録し続けています。ある調査によると、2020年の暗号市場全体のシェアは、その66%近くをビットコインが占めていることが明らかになっています。この数字は2021年に40%にまで低下しましたが、ビットコインは依然として暗号市場を大きくリードしています。

現在はビットコインの欠点を補う様々なアルトコインが開発されているため、「ビットコインに代わるものはない」と言い切ってしまうのは少々安易かもしれませんが、このようにビットコインは他の暗号資産とは一線を画しています。暗号資産市場の歴史を振り返ると、ビットコインはまさに「暗号資産の王様」として君臨し続けており、すぐにその地位を奪われることはないでしょう。

エネルギー消費量

ビットコインのネットワークは、主にプルーフ・オブ・ワーク（PoW）の仕組みに依存しており、何千人ものマイナー（採掘者）が膨大な消費エネルギーを放出するマシンを使って、毎日取引の検証とブロックチェーンへの追加を行う必要があります。取引高の増加に伴い、この検証作業はより複雑化し、時間の経過とともにエネルギー消費量も増加していくでしょう。さらに、ビットコインのマイニング（採掘）プロセスも、エネルギー消費が非常に激しく、ケンブリッジ大学のビットコイン電力消費指数（CBECI）によると、ビットコインのマイニングには年間133.68テラワット/時（TWh）の電力が必要とのことです。これはヨーロッパの中規模国の年間電力消費量にも相当します。

2020年9月、ビットコインのエネルギー消費のうち、カーボンニュートラルなものはわずか39%であるという調査結果が出ました。このようなエネルギー消費に関する懸念は、ほとんどのマイナーが再生不可能なエネルギーを利用しており、これらが膨大な二酸化炭素を排出することに起因しています。この問題に対処するため、ビットコインのマイナーは、太陽光、水力、風力などの再生可能エネルギーにシフトチェンジしていく必要があります。暗号資産気候協定などさまざまな団体が、企業に対して環境にやさしいエネルギー源の導入を促しています。また、2030年までに世界各国で、温室効果ガス排出量のネット・ゼロを達成できるように支援することを目指しています。 

ビットコインの流通量

サトシ・ナカモトが2009年に発表して以来、ビットコインは飛躍的な進歩を遂げてきました。ホワイトペーパーのソースコードでは、マイニングまたは流通可能なビットコインの総数に2100万枚という上限が設けられていました。供給量が限られているため、ビットコインには希少性があり、流通しているビットコインの価格は今後も安定もしくは高騰していくでしょう。 

現在、約1902万枚のビットコインが流通しており、これはビットコイン総数上限の91%に相当します。つまり、まだ200万弱のビットコインが採掘されていないことになります。しかし、ビットコインの数が増えれば増えるほど、新しいブロックのマイニングの複雑性も高まります。専門家は、今後10年以内に全体の約97％のビットコインが流通すると予想していますが、最後の3％は来世紀まで持ち越され、最後のビットコインが流通するのは2140年頃になる見通しです。このように採掘に時間を要する理由には、半減処理によるものがあります（詳しくは後述）。

ビットコインのマイニング

金の採掘に例えられるビットコインのマイニングプロセスは、新たにビットコインを生成するための仕組みです。ビットコインの取引を検証し、ブロックチェーン上に追加していきます。マイニングには、「ノード」と呼ばれる高速コンピューターが必要で、このマシンが取引を独自に検証し、検証された取引ブロックをチェーンに追加します。このチェーンには、過去に行われた全てのビットコイン取引履歴が記録されています。取引をブロックチェーンに追加する前にその正当性を検証するこの仕組みは、 プルーフ・オブ・ワークと呼ばれています。 

証明が作成されるまでに、1つのノードで1秒間に数十億回の計算を試みる必要があるため、と労力を要します。ビットコインのマイナーは、新しいビットコインを発行したり、証明書を作成して個々の取引を検証したりすることで、その貢献度に応じてビットコイン報酬を得ることができます。このメカニズムによって、マイニングの全過程で不正や虚偽の記録を防ぐことができます。ビットコインのネットワークが複雑になるにつれて、新しいブロックを見つけることがより困難になっていくため、今後マイニング競争はますます激しくなっていくと予想されます。

ビットコインの送金時間

ビットコイン取引では、原則即時送金が可能ですが、取引を検証してブロックに追加する過程で時間を要することがあります。送金を行う際、ネットワークは取引情報を複数のマイナーに送信し、認証を行います。検証が完了すると、ユーザーはマイナーのコンセンサスによる確認を受けます。確認通知に要する時間は、数秒から90分程度で、平均して約10分ほどです。どの時点で取引成功とみなすかは、ユーザーが自由に判断することができますが、平均すると6回ほどの確認を経てから、安全な取引だとみなし、完了報告を行うのが一般的です。

次のビットコイン半減期はいつ？

ビットコインにおける「半減」の処理は、新しく作成されたブロックのビットコイントークンの数に影響します。2008年当時、採掘されたばかりのビットコインの1ブロックには50BTCが含まれていました。サトシはビットコインホワイトペーパーの中で、採掘されたブロックに存在するビットコイントークンの数が約4年ごとに半分になる計算式を考案しています。2008年以降、3回（2012年11月28日、2016年7月9日、2020年5月11日）の半減期を迎えています。現在、1ブロックには6.25BTCしか含まれていません。次の半減が起こると、1ブロックにつき3.125BTCしか含まれなくなります。 

流通量を半分にすることで、新しいビットコインが入手可能になる速度を下げることができます。その結果、半減により供給が制限され、ビットコインの価値が高まります。次の半減期は、2024年春です。